国公立大学は定員の８割を一般入試で募集
大学入試を大きく分けると、「一般入試（一般選抜）」と推薦入試・ＡＯ入試といった「特別選抜」と呼ばれるものがあります。表は国公立大学の募集人員の割合を入試選抜方法別にみたものです。近年、募集人員枠が大きくなっているＡＯ入試、高等学校長の推薦により出願できる推薦入試などもありますが、一般入試の募集人員枠が全体の８割以上を占めていることからも、国公立大学志望者はまず一般入試での受験を考えて受験勉強をスタートさせるべきでしょう。
センター試験と２次試験（個別学力検査）
ここからは国公立大学の一般入試の仕組みについてみていきましょう。国公立大学の一般入試は、１次試験的役割を果たす「センター試験」の得点と、大学別に実施される「２次試験（個別学力検査）」の得点の合計で合否を判定します。
国公立大学志望者は、１月中旬に実施される「センター試験」を原則受験しなければなりません。試験翌日には新聞等で解答・配点が公表されますので、自己採点を行った後、志望する大学に願書を提出します。注意したいのが国公立大学の出願期間です。国公立大学の出願期間は、センター試験の約１週間後からスタートし、約10日間となっています。思うように得点できなかった場合は、当初考えていた出願校を変更しなければならなくなることも考えられます。出願時になって慌てないよう事前に複数の候補を挙げておくことが必要でしょう。
「分離・分割方式」を把握しよう！
各大学で実施される２次試験（個別学力検査）は２月下旬から行われます。
２次試験は「前期日程」「後期日程」の２つの日程に募集人員を振り分けて選抜する「分離・分割方式」という制度で実施されます。受験生は「前期日程」と「後期日程」にそれぞれ１校ずつ出願できます。同じ大学・学部を２回受験することも可能ですし、別々の大学・学部を受験することもできます。また、一部公立大学では「中期日程」を設定する大学もあります。これらをあわせると国公立大学は最大３校の受験が可能となります。
注意しなければならないのは、「前期日程」で合格して入学の手続きを行うと「中期日程」「後期日程」を受験していても、合格の権利を失ってしまうということです。つまり、「前期日程」の合格者は「中期日程」「後期日程」の合否を確認することなく「前期日程」で受験した大学への入学の判断を迫られることとなります。そのため、第１志望校は「前期日程」で受験するのがセオリーとなっています。
また、前期日程と後期日程の募集人員の割合は８：２と圧倒的に「前期日程」の割合が高くなっており、「分離・分割方式」は複数回の受験機会があるとはいえ、実質的には「前期日程」を中心とした仕組みとなっています。
～「後期日程」廃止・縮小の動き～
近年、旧帝大や医学科を中心に「後期日程」を廃止・縮小する動きがみられます。全国立大学が加盟する国立大学協会が、後期日程の募集枠をＡＯ入試・推薦入試の募集人員に含めることを条件に、一般入試の募集を前期日程に一本化することを認めたのがきっかけです。京都大学や名古屋大学（医学科を除く）の全学部で後期日程が廃止されたほか、東北大学や大阪大学、九州大学などでも複数学部で後期日程が廃止されました。受験生にとっては、「後期日程」での志望校選択の範囲が年々狭まっています。
出願しても２次試験を受けられない？～２段階選抜～
国公立大学の一般入試でもう１つ気をつけなければならないのが２段階選抜という制度です。
これはセンター試験の成績を用いて２次試験の受験者を事前に選抜したうえで（これを第１段階選抜といいます）、２次試験を実施する制度です。選抜が２段階に分かれていることから２段階選抜とよばれています。
２段階選抜の実施の有無は大学によります。また、第１段階選抜の実施方法も大学に委ねられています。多くの大学では「志願者が募集人員の○倍を上回った場合、第１段階選抜を実施する」としており、志願者数の状況によって第１段階選抜の有無が決まります。そのため、実際に２段階選抜が実施されるのは、志願者が集まる難関大学や医学科のような人気学科が多くなっています。なお、一部の大学では志願者数に関係なく「センター試験の点数が○点以上の者を第１段階選抜の合格者とする」といったように、予め設定した第１段階選抜の合格ラインをクリアした者だけが２次試験を受験できる大学もあります。
２段階選抜の実施を予定している大学では、センター試験の成績次第で２次試験を受けることなく不合格となる場合もあるわけです。国公立大学志望者は、まずセンター試験でしっかりと得点できる力をつけることが大事といえるでしょう。
センター試験は７科目以上の受験が基本
入試科目はセンター試験・２次試験(個別学力検査）とも大学により異なります。主な傾向をみていきましょう。
センター試験では、国公立大学の75％が７科目以上を課しています。国立大学だけに絞ると、７科目以上を課すのは９割近くに達します（一部の学科のみの実施を含みます）。
なお、この７科目以上の構成も大学により異なりますが、大別すると次の４つのパターンに分けられます（理科①は２科目セットで１科目とカウントします）。
（総合型）外・数・国・理２・地公２
（文型）外・国・地公２必須、数・理から３（数２必須のパターンを含む）
（理型）外・数２・国・理２・地公
（選択型）外・国必須、数・理・地公から５（数２必須のパターンを含む）
学部系統別に教科パターンをみていくと、文系学部では地歴公民２科目が必須の文型、理系学部では理科２科目が必須の理型が一般的となっています。また、教員養成系と医療系の学科の一部では、負担感の強い総合型を課しているところもあります。
国公立大学でも少数派ながら少ない教科・科目数で受験できる大学はあります。しかし、受験科目を絞れば負担が減るかわりに、志望校の選択幅がぐっと狭まります。国公立大学志望者は５教科７科目に対応した学習を基本と考えたいものです。
２次試験科目は日程によって傾向が異なる
２次試験の入試科目もセンター試験同様に大学によって異なります。また、同じ学科でも日程により異なるケースがほとんどです。
前期日程の入試科目は、一般的には文系学部で「外国語、数学、国語、地歴・公民」から２～３教科、理系学部では「外国語、数学、理科」から２～３教科が課されます。ただし、東京大学、一橋大学、名古屋大学、京都大学、九州大学など一部の難関大学では４教科を課す学部・学科もあります。
一方、後期日程では前期日程に比べ教科数を１～２教科に減らすケースや、総合問題、小論文や面接などを課すところも多くなっています。なかには、２次試験を行わずセンター試験の得点で合否を決定する大学もあります。
配点についてもセンター試験、２次試験ともに大学ごとに設定されています。多いのは専攻する学問に関連する教科の配点を高くするパターンで、例えば理系学部では数学や理科の配点が高くなっているケースが目立ちます。また、センター試験と２次試験の配点比率も大学によってかなりの差があるので注意が必要です。
入試科目や重視される科目によって、必要となる受験対策も変わってきます。志望校の入試科目や配点、センター試験と２次試験の配点比率などはきちんと押さえておきたいものです。各大学の入試科目・配点は、入試前年の７月に「入学者選抜実施要項」として発表されます。また、入試科目などが大きく変更となる場合は、これより早くホームページ等で公表されています。気になる大学は早めにチェックをしておきましょう。Kei-Netでも各大学の入試変更点をまとめていますのでぜひ活用してください。
