■ウォール街大暴落 (1929年) 世界恐慌 デフレ時に大増税
世界恐慌がアメリカから起こった原因としては次のようなことがあげられる。
自動車・化学・電気などの新しい産業の発展・産業の合理化による工業生産力の増大・それにともなう過剰な設備投資などによって工業製品が生産過剰に陥っていたこと。
高関税政策の影響で国際貿易が伸び悩んでいたこと。
農業部門でも、戦争中からの増産によって農産物の供給が急増していたところへ、戦後ヨーロッパの復興によってヨーロッパの需要が減少し、農産物価格が急落して農業不況が深刻化していたこと。
農業不況によって農民の購買力が低下し、また生産性の伸びに比べて労働者の賃金が低く抑えられたので国民の購買力が低下したこと。要するに、生産過剰と国民の購買力の低下によって需要と供給のバランスが大きく崩れたことが原因であった。
そして、戦後世界の資本がアメリカに集中し、それが土地や株式の投機に使われ、過剰な投機ブームが起こっていたことが株価大暴落の直接の原因となった。
http://www.sqr.or.jp/usr/akito-y/gendai/43-kyoukou.html
世界恐慌時の下落率が３年間で約８７％です。
この記事では約１年間で約２７％です。
ただしこれはちょっと前の記事ですので、
現在はマイナス４０％くらいかも。
『失業率』は・・・
世界恐慌時は約４年間で約３％から約２５％に上昇しました。
今回は約１年間で４．７％から６．１%に上昇しました。
世界恐慌時には銀行の取付騒ぎがあったために
金融機関がストップし、
それが失業率の激増に繋がりましたが、
今回はそんな騒ぎが起こっていません。
■ニクソンショック（1971年） 金ドル交換停止
ニクソン・ショックと輸出産業の打撃
この事件が起きるまで、ドルは金とリンクし、また１ドルは３６０円に固定されていました。1971年８月１５日、ニクソン大統領は、世界に高まるドル不安に対処するため、金とドルとの交換を停止するとともに、一律10％の輸入課徴金を設定します。声明発表後、西側各国は的確な反応を示し、自国の為替相場を、変動相場制に直ぐに移行させます。日本は、愚かにも移行が遅れ、８月２６日変動相場制になります。（このため、多くの富が不当に海外に流失したと言われます。）
円相場は、高騰を続けます。混乱を収拾するため同年12月、アメリカのスミソニアン博物館における先進10か国蔵相会議が開催されます。会議ではドルの切下げ、円とマルクの切上げが行われ、1ドル308円と決定されました。（その後１９７３年２月完全な変動相場制に戻ります。）
この事件によって、輸出産業は、大打撃を受けます。特に、造船業界は、輸出船の建造契約がドル建であったため、約２４００億円の為替差損をこうむります。
経済史に学ぶ（戦後編）
ニクソン・ショックが発表される前後、大量にドル売り円買いの取引がなされました。イギリスやドイツなど主要国が為替市場を閉鎖したのですが、日本は律儀に為替市場を開け続け、ドルを買い支えしました。大量のドルを買うための円を日銀に発行させたのです。
その結果、大量の円が市場に供給することとなり、当時の日本の物価を大きく上げることとなりました。
■ブラックマンデー（1987年10月19日） 大口投資家のプログラム売り
ブラックマンデー(1987)
1987年10月19日(月)、ニューヨーク証券取引所で平均株価が508ドルも下がる(22.6％)という史上最大の大暴落があり、世界恐慌の引き金になった1929年10月29日(木)の「ブラックサーズデイ」を上回る下げ幅ということで、世界中が戦争でも起きるのではないかと騒然としました。この暴落の背景には、当時アメリカの財政赤字や貿易赤字が拡大傾向にあり更にはドル安でインフレ懸念があった事などがあります。アメリカはインフレ対策で9月5日に公定歩合を0.5％引き上げ6％にしましたが、10月14日に発表された貿易収支が予想を大きく上回る赤字額であったことから、企業成績に対する不安感が募りました。
しかしそれにしてもここまでのとんでもない下げ幅になるほどの要素は無かったといえます。このブラックマンデーが起きた最大の原因は、大口投資家の「プログラム売り」でした。
ブラックマンデー(1987)
■日本バブル崩壊 1991年
80年代後半、地価や株価の上昇が大幅かつ継続的なものとなるにつれ、国民全体に、さらなる値上がり期待が高まっていった。この価格上昇期待が、株式投機による財テクブームや地上げなどによる過度な土地投機につながり、自己増殖的に資産価格を上昇させた。資産残高の著しい増加は、消費面では資産効果★ により耐久消費財を中心に消費額を増加させ、企業にとっては資産の担保能力の増大により新たな事業展開や設備投資のための資金調達を容易にした。
景気過熱によるインフレ発生を未然に防ぐため、公定歩合が89年５月から５回にわたって引き上げられた。また、税制の見直しや土地関連融資の総量規制等が行われ、これらの政策により、株価・地価は急落し、バブルの崩壊が始まった。
バブルの崩壊は、逆資産効果★ により消費低迷を招き、倒産を増加させたほか、90年代全般にわたる長期の景気低迷をもたらすこととなった。
■ITバブル崩壊 2001年
ITバブル崩壊
多くのIT関連ベンチャーは倒産に追い込まれ、2002年の米国IT関連失業者数は56万人に達した。シリコンバレーを中心とした起業支援ファンドは一時的にではあれ縮小や廃止を余儀なくされ、グーグル、アマゾン・ドットコムやe-ベイなど一部のベンチャーのみが生き残った。崩壊後の不況の最中、2001年9月11日に同時多発テロが発生し、アメリカは深刻な不況へ突入した。マイクロソフトやインテル、デルやヒューレット・パッカードなど既存のIT関連事業者、あるいはベライゾンやAT&Tモビリティなど通信事業者などの株価も大幅に下落したが、本業が与えられた影響は軽微なものであった。光ケーブルの過剰敷設問題（ダークファイバ）の再燃も懸念されたが、すでに90年代後半の過剰投資の経験から抑制的に投資されていたこともあり、ITバブル崩壊にともなうダークファイバの不良債権化については懸念されるほどの問題は生じなかった。
インターネット・バブル – Wikipedia
■ライブドアショック 2006年1月16日
ライブドア・ショック
2005年7月以降、日経平均は7月の1万2000円台から1万6000円台にまで回復するなど、日本経済の復活を象徴するかのような、株価上昇が注目されていた。株式市場は新規の個人投資家を大量に引き入れ活況を呈しており、通常、株式情報を大々的に扱うことのないスポーツ新聞に「バブル再来か？」の見出しが踊り、TV番組では株を買ったことのない芸能人が「株でいくら儲けられるか？」などの特集が組まれるなど、1980年代後半のいわゆるバブル景気時代を彷彿させる状態であった。このような状況においてライブドアによる粉飾疑惑事件が発覚し、新興市場銘柄の急落と株式市場全体の混乱を招いた。ライブドアは1株数百円程度から売買できる魅力から多数の個人投資家を引き寄せていたこともあり、同社への強制捜査は社会的現象として連日メディアで取り上げられた。
ライブドア・ショック – Wikipedia
■世界金融危機 (2007年-) リーマンショック 2008年
2008年9月29日にアメリカ合衆国下院が緊急経済安定化法案を一旦否決したのを機に、ニューヨーク証券取引市場のダウ平均株価は史上最大の777ドルの暴落を記録した[1]。
購入する住宅を担保としお金を貸す制度ができたのです。最初の2～3年は金利が低いのですが、年数が経過するにつれて金利が上昇するというシステムで、後々の支払いが苦しくなるのは目に見えているのですが、その頃には住宅価値も上昇するため、その価値の分またローンを組んで返済にまわせるという算段でした。 しかし、実際には住宅価値が上がることは無く、結果として住宅購入者はローンを支払うことが出来なくなってしまったのです。
■ユーロ危機 ギリシャショック 2010年～
元々EUに加盟している国は財政赤字が少ない事が条件でした。ですが、ギリシャはうその報告をしてEUに加盟していました。これは政権が交代したことにより判明したのですが、このギリシャをEU全体で回復させようとしたのがユーロ危機の原因です。
ギリシャは回復どころか、さらに情勢は悪くなり、それに伴いユーロの価値は急落してしまっています。その影響は当然、”円”にも与え、今ではかなりの円高になっていますね。
ダウ工業株平均が6年間上がり続けて当初の5倍になり、1929年9月3日に最高値381.17を付けた後で[12]、市場は1か月間急降下し、下げ初めから見れば17%下落した。
株価はその後の1週間以上にわたって下げ幅の半分を回復したが、その直後にまた下落するだけだった。下げ基調は加速し、大暴落初日となった1929年10月24日の、いわゆるブラックサーズデーを迎えた。その日は当時の記録破りとなる1,290万株が取引された。