新入社員がこの企業に入社して良かった、この企業で仕事が楽しい、と感じてイキイキと働いている。また、企業側もこの人を採用して良かった、この人が成長し、活躍してくれて嬉しい、となってほしいなと思います。
今、若手社員を育てていくために、何が必要なのでしょうか。近年、若手社員への育成に向けた支援事業を本格化してきている、株式会社マイナビの就職情報事業本部・研修企画部開発課 兼 運営課 課長の山田功生さんに、詳しいお話を伺いました。
70%以上の企業は、6月までに新入社員の内定を出しますが、その後のフォローをどのように行えばいいのかという問題に悩む企業が増えています
学生と企業が、知りたいこと・知ってほしいことを伝え合い、互いに納得できる
「後悔のない」就職活動/採用活動を支援したい。
採用活動を通して、自社の強みや企業価値、求める人物像を浮き彫りにし、組織活性化につなげたい。
学生の入社への不安を取り除き、前向きな気持ちで入社日を迎えさせてあげたい。
このような想いから、「学生と企業、1人と1社の出会いを、双方にとって“唯一無二”のものにすること」をコンセプトに置き、説明会プレゼンテーション研修、面接官研修など、採用に特化した研修を多数ご提供しております。
「ゆとり教育を受けた世代」ではなくて、「ゆとり世代と揶揄され続けている世代」
新入社員一人に対して、一人のトレーナーと一人以上のメンターを付けることが望ましい
『日本の人事部』 – 若手社員を育てる風土を定着させるために何をすべきか?~トレーナー、管理者、メンター、人事部に求められる役割とは?
トレーナーは教育の実務者で、日々の業務に寄り添い、指導を行います。その会社で一人前と呼ばれる社員が担当します。
メンターは気軽な相談役として、精神面のフォローを行う、いわばお兄さん・お姉さんのような役割で、入社2~3年目の社員が担当します。
管理者は担当の新入社員の成長の責任を持ち、トレーナーとメンターのマネジメントを行います。
人事部は総責任者としてすべての新入社員の成長の責任を持ち、全体のプロジェクトマネジメントを行います
若手にも新たな役割を担ってもらい、会社での存在意義を一つ増やすことで、より仕事に対してやりがいと責任感を持ってもらうという相乗効果
『日本の人事部』 – 若手社員を育てる風土を定着させるために何をすべきか?~トレーナー、管理者、メンター、人事部に求められる役割とは?
メンターは複数でも良いと考えています。入社2~3年目の若手社員に、メンターとしての役割を与えることも重要だからです。若手にも新たな役割を担ってもらい、会社での存在意義を一つ増やすことで、より仕事に対してやりがいと責任感を持ってもらうという相乗効果がある
新入社員の成長の度合いを、育成計画書として記録に残していく
『日本の人事部』 – 若手社員を育てる風土を定着させるために何をすべきか?~トレーナー、管理者、メンター、人事部に求められる役割とは?
トレーナーとメンターと管理者の間で、定期的に新入社員に関する情報を共有することです。また、新入社員の成長の度合いを、育成計画書として記録に残していくことです。トレーナーが書いた内容を管理者が見てコメントを付し、それを人事部に提出
新入社員との飲み会や食事会を行うために、トレーナーやメンターに手当を出す
トレーナーやメンターに対して任命書を出し、任命式を行う
新入社員からの「この1年間、本当にありがとうございました」という気持ちを言葉にしてもらうことで、トレーナーやメンターは大きな達成感を覚える
『日本の人事部』 – 若手社員を育てる風土を定着させるために何をすべきか?~トレーナー、管理者、メンター、人事部に求められる役割とは?
新入社員はこの1年間育ててもらったことについて、感謝の気持ちを言葉にし、手紙などの形にしてトレーナー・メンターへ手渡します。新入社員からの「この1年間、本当にありがとうございました」という気持ちを言葉にしてもらうことで、トレーナーやメンターは大きな達成感を覚えることでしょう
毎年トレーナーは入れ替えた方がよい
人も組織も、「STEP1:無意識で、出来ない」→「STEP2:意識して、出来ない」→「STEP3:意識して、出来る」→「STEP:無意識で、出来る」といったステップで成長していく
育てる風土ができていれば、人が入れ替わっても、風土は残ります。自然と人が育っていきます。人が育てば今まで以上の活躍をし、企業の業績も良くなっていくはずです。
『日本の人事部』 – 若手社員を育てる風土を定着させるために何をすべきか?~トレーナー、管理者、メンター、人事部に求められる役割とは?
人事の業務には、大きく分けて二種類がある。一つは給与計算や勤怠管理、入退社管理などをはじめとする定型業務だ。最初にやり方をきちんと決めてしまえば、あとはいかに正確且つ効率的に業務を行えるかがポイントとなる。もちろん、制度の変更や法改正などに随時対応していくことは必要だが、そのような変化は年単位での発生が一般的である。こうした業務は、比較的IT化しやすく、またIT化による業務効率化、コスト削減などの効果が表れやすい。そのため、わが国でも早くからシステム化が進み、人事システムの代名詞ともなっている。しかし、これらは人事システムのすべてではなく、より正確には「人事・給与システム」と呼ぶべきだろう。
最新の人事システムは、「人事部門」+「現場」+「経営者」+「従業員」という、幅広い利用者を想定したシステムでなくてはならないといえる。
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MosPは、株式会社マインドが中心となり進めている国内初の純国産オープンソース人事給与・勤怠管理システムの開発プロジェクトです。