任天堂が激怒!もう信用できない日経の「飛ばし記事」の数々

tsukasansan
6月5日付の日経新聞で任天堂に関する記事が掲載されましたが、任天堂はこれを否定。調べてみると過去にも任天堂に対する日経の飛ばし記事があったようです。ほかにもいろんな日経の飛ばし記事が…。

■「新型Wiiにカーナビ、3DSの新型も」日経報じる

任天堂は年末に発売する新型家庭用ゲーム機「Wii U」に、カーナビゲーションや電子書籍などの機能を搭載する。
手軽に使えるスマートフォン(高機能携帯電話=スマホ)に利用者が流れているため、ゲーム以外の機能を充実させる。
任天堂、新型Wii多機能に カーナビ・電子書籍  :日本経済新聞

米ロサンゼルスで5日(日本時間6日)開幕する世界最大のゲーム見本市「E3」で、
岩田聡社長が新型機の概要などを発表する。携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」も大画面の新機種を追加する。
任天堂、新型Wii多機能に カーナビ・電子書籍  :日本経済新聞

しかし任天堂はホームページで即否定

本日の日本経済新聞の報道について

本日の日本経済新聞の報道(「任天堂、スマホに対抗」)は、当社が発表あるいは事実確認したものではなく、数多くの間違いが含まれた、日本経済新聞社の全くの憶測記事です。
ニュースリリース : 2012年6月5日

■過去のも日経の任天堂に対する「飛ばし記事」が

▼3DS、アジア市場をターゲットに

任天堂がアジア市場の開拓を本格化させる。携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」を4月から順次、韓国や中国でも発売する。新たにアジア戦略の専門部署を立ち上げるなど、販売拡大に向けた社内的な体制も整えつつある。
日経産業新聞 2012年3月16日付

「日経の憶測」任天堂ホームページで否定

本日の日経産業新聞の報道について

本日の日経産業新聞の報道(「任天堂3DSアジア市場に的」)につきましては、当社が発表あるいは事実確認したものではなく、日本経済新聞社の推測に基づいて書かれたものです。

以上
ニュースリリース : 2012年3月16日

■まだまだある日経の「飛ばし記事」

▼国会図書館 有料ネット配信

「国会図書館の本、有料ネット配信 – 400万冊対象、11年にも – 著作権管理へ新法人」 (8/6付 日経新聞朝刊 3面)

国立国会図書館は、日本文芸家協会、日本書籍出版協会と共同で、デジタル化した同図書館の蔵書をインターネットで有料配信するサービスを始める。
日経産業新聞 2009年8月6日付

しかし国会図書館ホームページで否定

平成21年8月6日の日本経済新聞朝刊に、「国会図書館の本 有料ネット配信」と題し、当館が日本文芸家協会・日本書籍出版協会との共同事業により、デジタル化資料を有料配信するという記事が掲載されました。
その内容は、事実と異なるところがあります。
平成21年8月6日付け日本経済新聞の記事について|国立国会図書館―National Diet Library

▼キンドルが2011年のうちに日本上陸

2011年のうちにAmazonのKindleが日本上陸との記事。

しかし「4月上陸」に

日経は、この日本版 Kindle が「4月にも」登場すると報じました。ちなみに日経は昨年も「年内にも」と報じていますが、残念ながら実現しなかったのはご存知のとおり。
アマゾン Kindle が4月に日本上陸へ(日経報道) (Engadget 日本版) – Yahoo!ニュース

今度は「早くて6月、遅くても今秋」

「キンドル」という端末はある。販売システムもある。無いのは出版社との「契約」だけ。大手と一斉に契約できれば、すぐにでも日本向けのサービスを開始できる状況だ。「4月説」がある一方で、現状では多くの出版業界関係者が「早くて6月、遅くても今秋」と見立てる。
アマゾン「キンドル」上陸前夜、攻防戦の内幕  :日本経済新聞

▼ニコンの新製品や経営方針などをスクープ

しかしNikonホームページで否定

2011年9月9日

本日一部報道機関より、当社映像製品に関する記事が掲載されましたが、当社が発表したものではありません。
以上
Nikon | ニュース | 本日の一部報道について

▼ホンダがハイブリッド技術売却の報道

※現在は削除済み

ホンダはハイブリッド車(HV)の基幹技術を中国の自動車メーカーに供与する。合弁事業で組む東風汽車(湖北省)のほか幅広いメーカーを対象に供与先を検討。
Ceron.jp – ホンダ、ハイブリッド技術を中国企業に供与 :日本経済新聞

しかしホンダ社長が否定

北京モーターショーで記者団に対し、中国の自動車メーカーに対し、ハイブリッド技術を共有、あるいは売却する計画はないと指摘。
中国メーカーへのハイブリッド技術売却計画はない=ホンダ社長| 国内 | Reuters

▼日経ビジネス「ドコモにiPhone」

NTTドコモは米アップルの人気スマートフォン「iPhone」とタブレット端末「iPad」の次世代機を日本国内で販売することで、アップルと基本合意した。
ドコモ、来年夏にiPhone参入:日経ビジネスオンライン

しかしドコモは即座に否定

2011年12月1日

平素はNTTドコモグループのサービス・商品をご利用いただき、誠にありがとうございます。

本日、一部報道で、当社がアップル社の「iPhone」及び「iPad」の取り扱いを開始する旨の報道がありましたが、
現時点において、「iPhone」及び「iPad」の取り扱いについて、当社がアップル社と基本合意したという事実はございません。

また、現時点において、「iPhone」及び「iPad」の取り扱いに関し、アップル社と具体的な交渉をしている事実もございません。
ドコモからのお知らせ : 弊社に関する一部報道について | お知らせ | NTTドコモ

日経新聞、同グループ日経ビジネスの記事を「一部メディアの報道で騒動に」

騒動の発端となったのは2011年12月1日の一部メディアの報道。
「11月中旬にドコモの山田隆持社長と辻村清行副社長らが訪米し、アップル本社でティム・クック最高経営責任者(CEO)らと会談。iPhoneを販売することでアップルと基本合意した」という内容だった。
ドコモはなぜiPhoneを売れないのか  :日本経済新聞

■リンク

https://matome.naver.jp/odai/2133887596023833001
2012年06月13日